有価証券報告書-第120期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法によっている。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具	2～16年

② 無形固定資産
定額法によっている。