有価証券報告書-第130期(2024/04/01-2025/03/31)
① 戦略
<人材育成基本方針>私たちが掲げたミッションを実現するには、会社と働く人が成長し続ける必要があります。
そのため、以下の人材育成方針を策定しています。
1.仕事に関係する社内外の関係者とコミュニケーションを活発にして事業化意識力を高める
2.多様な人材が健やかに働ける柔軟な環境を整備する
3.多様性を確保するための雇用・育成を計画的に実施する
4.公的資格取得を奨励し自己啓発を促す
5.サステナブルな社会を実現していくための理解と、行動する社員への支援を実施する
<社内環境の整備にかかる具体的施策>上記方針に基づき、新人事制度の運用とともに、以下の具体的施策を実践しています。
1.ジョブローテーションとキャリア形成支援
当社は、人材育成の一環としてジョブローテーションを積極的に実施しています。これは、専門性やスキルを磨き上げる一方で、核となる専門性に加え、関連する周辺領域の経験を得ることで、材料開発から量産化、さらに上市に向けて連携する組織間のやり取りを共通認識でき、各組織が有機的に活動するベースとなります。そのために、各部幹部にヒアリングを実施し、人材育成に効果的なジョブローテ―ションとキャリアパスの再構築を進めています。
また、国内外問わず幅広いビジネスシーンで横断的に成果を出せる人材を育成するため、海外子会社であるSIAM STABILIZERS AND CHEMICALS CO,.LTDの技術部門のポジションにて公募を実施し、応募者から1名の派遣を決定しました。
2.ダイバーシティの推進
当社では、社員の誰もが働きやすい環境づくりに努めています。たとえば、家庭と仕事との両立支援として、育児時短勤務期間の延長や、男性育休の推進などに取り組んでいます。また、闘病・介護などのライフイベントに活用できる積立休暇制度のより柔軟な運用を目指し、次世代育成支援対策推進法の一般事業主行動計画において計画を立て、改正を進めて参ります。また、DEI促進の一環として、男性育休取得者の体験談や事例をグループ会社も含めて共有を図るほか、座談会の開催や社内報の発行を通じて、社員の意識向上を図っています。
3.経営者人材育成計画
当社は、次代の経営を担う人材の育成にも注力しています。化学業界においても高まる不確実性と加速する変化の中で持続的な成長戦略を描き、実行する能力が求められます。そのため、従来の経営人材候補の選抜ならびに育成計画の設定方法を改め、経営者人材に求める能力や役割について再定義し、育成計画の再構築を進めております。その取組の進捗については、指名報酬委員会にて審議・検証を行っております。
<人材育成基本方針>私たちが掲げたミッションを実現するには、会社と働く人が成長し続ける必要があります。
そのため、以下の人材育成方針を策定しています。
1.仕事に関係する社内外の関係者とコミュニケーションを活発にして事業化意識力を高める
2.多様な人材が健やかに働ける柔軟な環境を整備する
3.多様性を確保するための雇用・育成を計画的に実施する
4.公的資格取得を奨励し自己啓発を促す
5.サステナブルな社会を実現していくための理解と、行動する社員への支援を実施する
<社内環境の整備にかかる具体的施策>上記方針に基づき、新人事制度の運用とともに、以下の具体的施策を実践しています。
1.ジョブローテーションとキャリア形成支援
当社は、人材育成の一環としてジョブローテーションを積極的に実施しています。これは、専門性やスキルを磨き上げる一方で、核となる専門性に加え、関連する周辺領域の経験を得ることで、材料開発から量産化、さらに上市に向けて連携する組織間のやり取りを共通認識でき、各組織が有機的に活動するベースとなります。そのために、各部幹部にヒアリングを実施し、人材育成に効果的なジョブローテ―ションとキャリアパスの再構築を進めています。
また、国内外問わず幅広いビジネスシーンで横断的に成果を出せる人材を育成するため、海外子会社であるSIAM STABILIZERS AND CHEMICALS CO,.LTDの技術部門のポジションにて公募を実施し、応募者から1名の派遣を決定しました。
2.ダイバーシティの推進
当社では、社員の誰もが働きやすい環境づくりに努めています。たとえば、家庭と仕事との両立支援として、育児時短勤務期間の延長や、男性育休の推進などに取り組んでいます。また、闘病・介護などのライフイベントに活用できる積立休暇制度のより柔軟な運用を目指し、次世代育成支援対策推進法の一般事業主行動計画において計画を立て、改正を進めて参ります。また、DEI促進の一環として、男性育休取得者の体験談や事例をグループ会社も含めて共有を図るほか、座談会の開催や社内報の発行を通じて、社員の意識向上を図っています。
3.経営者人材育成計画
当社は、次代の経営を担う人材の育成にも注力しています。化学業界においても高まる不確実性と加速する変化の中で持続的な成長戦略を描き、実行する能力が求められます。そのため、従来の経営人材候補の選抜ならびに育成計画の設定方法を改め、経営者人材に求める能力や役割について再定義し、育成計画の再構築を進めております。その取組の進捗については、指名報酬委員会にて審議・検証を行っております。