退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、持分法の適用範囲の変動、親会社の所有者他1件
2008年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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- 持分法の適用範囲の変動
- 1億3600万
- 親会社の所有者
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 996億1400万
2009年3月
2010年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -4000万
- 親会社の所有者
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 1125億3900万
2011年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 親会社の所有者
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 1137億4800万
2012年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
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- 機械装置及び運搬具（純額）
- 1246億3000万
2013年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
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- 機械装置及び運搬具（純額）
- 1300億3000万
2014年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
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- 機械装置及び運搬具（純額）
- 1580億6200万
2015年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 親会社の所有者
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- 機械装置及び運搬具（純額）
- 1717億5600万
2016年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
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- 機械装置及び運搬具（純額）
- 1677億1200万
2018年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -2億900万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
- 489億1900万
- 機械装置及び運搬具（純額）
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2019年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -4億7000万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
- 412億9100万
- 機械装置及び運搬具（純額）
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2020年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -4億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
- 533億4000万
- 機械装置及び運搬具（純額）
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2021年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -3億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
- 552億1400万
- 機械装置及び運搬具（純額）
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2022年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -5億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
- 641億300万
- 機械装置及び運搬具（純額）
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2023年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -7億1000万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
- 730億8000万
- 機械装置及び運搬具（純額）
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2024年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -4億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 親会社の所有者
- 1059億100万
- 機械装置及び運搬具（純額）
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