4091 日本酸素 HD

時価

1兆9489億円

PER 予

18.55倍

2010年以降

赤字-40.65倍
（2010-2024年）

2.13倍

2010年以降

0.65-2.87倍
（2010-2024年）

1.07%

ROE 予

11.48%

ROA 予

4.36%

執行役員退職慰労引当金、持分法の適用範囲の変動、親会社の所有者他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	執行役員退職慰労引当金		持分法の適用範囲の変動		親会社の所有者		未収入金の増減額（△は増加）
2008/03	323百万		-		-		2.93億
2009/03	410百万	+26.9%	-		-		4.7億	+60.4%
2010/03	436百万	+6.3%	-40百万		-		-0.78億	赤転
2011/03	439百万	+0.7%	-		-		8.16億	黒転
2012/03	505百万	+15%	-		-		-9.58億	赤転
2013/03	550百万	+8.9%	-		-		-9.21億	赤縮
2014/03	497百万	-9.6%	-		-		10.5億	黒転
2015/03	420百万	-15.5%	-		-		-1.75億	赤転
2016/03	510百万	+21.4%	-		-		-5.41億	赤拡
2018/03	-		-		489億		-
2019/03	-		-		413億	-15.6%	-
2020/03	-		-		533億	+29.2%	-
2021/03	-		-		552億	+3.5%	-
2022/03	-		-		641億	+16.1%	-
2023/03	-		-		731億	+14%	-
2024/03	-		-		1059億	+44.9%	-

2008年3月

執行役員退職慰労引当金: 3億2300万
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: -
未収入金の増減額（△は増加）: 2億9300万

2009年3月

執行役員退職慰労引当金: 4億1000万
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: -
未収入金の増減額（△は増加）: 4億7000万

2010年3月

執行役員退職慰労引当金: 4億3600万
持分法の適用範囲の変動: -4000万
親会社の所有者: -
未収入金の増減額（△は増加）: -7800万

2011年3月

執行役員退職慰労引当金: 4億3900万
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: -
未収入金の増減額（△は増加）: 8億1600万

2012年3月

執行役員退職慰労引当金: 5億500万
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: -
未収入金の増減額（△は増加）: -9億5800万

2013年3月

執行役員退職慰労引当金: 5億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: -
未収入金の増減額（△は増加）: -9億2100万

2014年3月

執行役員退職慰労引当金: 4億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: -
未収入金の増減額（△は増加）: 10億5100万

2015年3月

執行役員退職慰労引当金: 4億2000万
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: -
未収入金の増減額（△は増加）: -1億7500万

2016年3月

執行役員退職慰労引当金: 5億1000万
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: -
未収入金の増減額（△は増加）: -5億4100万

2018年3月

執行役員退職慰労引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: 489億1900万
未収入金の増減額（△は増加）: -

2019年3月

執行役員退職慰労引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: 412億9100万
未収入金の増減額（△は増加）: -

2020年3月

執行役員退職慰労引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: 533億4000万
未収入金の増減額（△は増加）: -

2021年3月

執行役員退職慰労引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: 552億1400万
未収入金の増減額（△は増加）: -

2022年3月

執行役員退職慰労引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: 641億300万
未収入金の増減額（△は増加）: -

2023年3月

執行役員退職慰労引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: 730億8000万
未収入金の増減額（△は増加）: -

2024年3月

執行役員退職慰労引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
親会社の所有者: 1059億100万
未収入金の増減額（△は増加）: -