建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 2～50年
機械及び装置 2～10年

2015/06/25 13:39

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	11百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2015/06/25 13:39

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物
土地

担保付債務は、次の通りであります。

2015/06/25 13:39

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
徳山工場山口県周南市	処分予定資産	建物及び構築物、リース資産等

当社グループは、原則として、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグルーピングを行っており、重要な処分予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、事業の廃止を決定した処分予定資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(75百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物33百万円、リース資産等41百万円であります。

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#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
工場建物に係る石綿障害予防規則及び廃棄物処理法に基づくアスベストの除去費用等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～10年
②無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/25 13:39