有価証券報告書-第158期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 5～50年
機械及び装置 4～10年
(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。