有価証券報告書-第159期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 5～60年
機械装置及び運搬具 4～10年
②無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。