日本化学産業(4094)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億500万
- 2009年3月31日 -58.02%
- 1億7000万
- 2010年3月31日 +126.47%
- 3億8500万
- 2011年3月31日 +9.09%
- 4億2000万
- 2012年3月31日 -23.81%
- 3億2000万
- 2013年3月31日 -1.56%
- 3億1500万
- 2014年3月31日 +4.76%
- 3億3000万
- 2015年3月31日 -4.55%
- 3億1500万
- 2016年3月31日 +3.17%
- 3億2500万
- 2017年3月31日 +16.92%
- 3億8000万
- 2018年3月31日 +5.26%
- 4億
- 2019年3月31日 +2.5%
- 4億1000万
- 2020年3月31日 -4.88%
- 3億9000万
- 2021年3月31日 +2.56%
- 4億
- 2022年3月31日 +23.75%
- 4億9500万
- 2023年3月31日 -19.19%
- 4億
- 2024年3月31日 +5%
- 4億2000万
- 2025年3月31日 ±0%
- 4億2000万
- 2026年3月31日 +9.52%
- 4億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 4億500万
- 2009年3月31日 -58.02%
- 1億7000万
- 2010年3月31日 +126.47%
- 3億8500万
- 2011年3月31日 +9.09%
- 4億2000万
- 2012年3月31日 -23.81%
- 3億2000万
- 2013年3月31日 -1.56%
- 3億1500万
- 2014年3月31日 +4.76%
- 3億3000万
- 2015年3月31日 -4.55%
- 3億1500万
- 2016年3月31日 +3.17%
- 3億2500万
- 2017年3月31日 +16.92%
- 3億8000万
- 2018年3月31日 +5.26%
- 4億
- 2019年3月31日 +2.5%
- 4億1000万
- 2020年3月31日 -4.88%
- 3億9000万
- 2021年3月31日 +2.56%
- 4億
- 2022年3月31日 +23.75%
- 4億9500万
- 2023年3月31日 -19.19%
- 4億
- 2024年3月31日 +5%
- 4億2000万
- 2025年3月31日 ±0%
- 4億2000万
- 2026年3月31日 +9.52%
- 4億6000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 注3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 13:07
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与賞与 940,493 千円 959,922 千円 賞与引当金繰入額 152,130 千円 160,518 千円 役員賞与引当金繰入額 40,000 千円 30,000 千円 役員株式給付引当金繰入額 23,583 千円 33,341 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として月別総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
提出会社は定率法、在外連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/23 13:07建物及び構築物 10~50年 機械装置及び運搬具 4~8年 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/23 13:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2,770 1,270 2,770 1,270 賞与引当金 420,000 460,000 420,000 460,000 役員賞与引当金 40,000 30,000 40,000 30,000 役員株式給付引当金 95,689 33,341 - 129,031 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
月別総平均法による原価法(収益性の低下による簿価引下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/23 13:07建物 15~50年 機械装置 5~8年