リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1億6923万
- 2010年3月31日 +33.87%
- 2億2655万
- 2011年3月31日 +9.29%
- 2億4760万
- 2012年3月31日 +22.52%
- 3億335万
- 2013年3月31日 -15.58%
- 2億5608万
- 2014年3月31日 -20.78%
- 2億288万
- 2015年3月31日 -15.94%
- 1億7053万
- 2016年3月31日 -26.82%
- 1億2479万
- 2017年3月31日 -7.51%
- 1億1542万
- 2018年3月31日 +103.37%
- 2億3473万
- 2019年3月31日 +8.3%
- 2億5422万
- 2020年3月31日 -24.15%
- 1億9283万
- 2021年3月31日 -12.53%
- 1億6867万
- 2022年3月31日 +9.28%
- 1億8433万
- 2023年3月31日 +14.94%
- 2億1187万
個別
- 2009年3月31日
- 5114万
- 2010年3月31日 +41.92%
- 7258万
- 2011年3月31日 -0.87%
- 7194万
- 2012年3月31日 -18.9%
- 5835万
- 2013年3月31日 -38.27%
- 3601万
- 2014年3月31日 -47.72%
- 1883万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/26 16:13
(1)リース資産の内容
有形固定資産 主として、ガス関連事業における車両運搬具であります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2023/06/26 16:13 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/26 16:13
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社グループは主として定率法(一部定額法)を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3 固定資産の減価償却の方法2023/06/26 16:13
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(一部定額法)を採用しております。