構築物
個別
- 2018年3月31日
- 2億1797万
- 2019年3月31日 -2.76%
- 2億1196万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(一部定額法)を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/06/24 16:10 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 有形固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2019/06/24 16:10
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 3,435 千円 2,904 千円 機械装置及び運搬具 6,917 6,004 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 有形固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。2019/06/24 16:10
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 3,335 千円 7,624 千円 機械装置及び運搬具 4,596 1,461 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産は次のとおりであります。2019/06/24 16:10
(2)担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 182,356 千円 174,552 千円 土地 70,153 70,153
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ります。2019/06/24 16:10
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 圧縮記帳額 231,877 千円 231,877 千円 (うち、建物及び構築物) 212,087 212,087 (うち、機械装置及び運搬具) 19,717 19,717 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)2019/06/24 16:10
資産のグルーピングについては、管理会計上の区分に基づく事業所及び営業所を基本単位とし、賃貸資産及び遊休資産については個々の物件単位ごとに行っております。地域 用途 種類 減損損失(千円) 千葉県 事業資産 建物及び構築物 1,667 秋田県 遊休資産 土地 2,087
その結果、事業資産については、営業損益が悪化し短期的な業績の回復が見込まれないことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(1,667千円)として特別損失に計上しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び連結子会社は主として定率法(一部定額法)を採用しております。2019/06/24 16:10
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法(一部定額法)を採用しております。2019/06/24 16:10
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法(一部定額法)を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/06/24 16:10