棚卸資産の増減額（△は増加）、子会社の自己株式の取得による支出、持分法の適用範囲の変動他2件
2007年3月
2008年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1308億2200万
- その他
- -
2009年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1390億9200万
- その他
- -
2010年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1578億7500万
- その他
- -
2011年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1636億1100万
- その他
- -
2012年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1792億7800万
- その他
- -
2013年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1934億1100万
- その他
- -
2014年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2078億6700万
- その他
- -
2015年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2236億6200万
- その他
- -
2016年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2378億5400万
- その他
- -
2017年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2533億4500万
- その他
- -
2018年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -9800万
- 株主資本合計
- 2748億500万
- その他
- -
2019年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -37億9700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 株主資本合計
- 2934億6600万
- その他
- -3億3400万
2020年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -37億4100万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2135億6000万
- その他
- 24億2400万
2021年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -27億7800万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2133億2600万
- その他
- 27億1600万
2022年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -65億7000万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2082億1300万
- その他
- 4億8500万
2023年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -146億8900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2125億8400万
- その他
- -8億2700万
2024年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 26億1900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2117億1400万
- その他
- 14億3000万