棚卸資産の増減額（△は増加）、子会社の自己株式の取得による支出、持分法の適用範囲の変動他1件
2007年3月
2008年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1308億2200万
2009年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1390億9200万
2010年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1578億7500万
2011年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1636億1100万
2012年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1792億7800万
2013年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 1934億1100万
2014年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2078億6700万
2015年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2236億6200万
2016年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2378億5400万
2017年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2533億4500万
2018年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -9800万
- 株主資本合計
- 2748億500万
2019年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -37億9700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 株主資本合計
- 2934億6600万
2020年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -37億4100万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2135億6000万
2021年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -27億7800万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2133億2600万
2022年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -65億7000万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2082億1300万
2023年3月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -146億8900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 株主資本合計
- 2125億8400万