棚卸資産の増減額(△は増加)、子会社の自己株式の取得による支出、持分法の適用範囲の変動
2013年3月
2018年3月
2019年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億9700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
2020年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -37億4100万
- 子会社の自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
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2021年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -27億7800万
- 子会社の自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
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2022年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -65億7000万
- 子会社の自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
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2023年3月
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -146億8900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
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