4088 エア・ウォーター

時価

4383億円

PER 予

8.72倍

2010年以降

7.64-22.53倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.76-1.99倍
（2010-2024年）

3.35%

ROE 予

9.92%

ROA 予

4.06%

自己株式の処分、資産の部合計、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

通期

年度	自己株式の処分		資産の部合計		持分法の適用範囲の変動		平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業		その他の引当金
2008/03	0		3534億		-		-		-
2009/03	-10百万		3856億	+9.1%	-		-		-
2010/03	0	+100%	3928億	+1.9%	-		-		0.47億
2011/03	1百万		4076億	+3.8%	-		-		0.02億	-95.7%
2012/03	-12百万	赤転	4305億	+5.6%	-		-		0.66億	大幅増
2013/03	-5百万	赤縮	4843億	+12.5%	-		-		1.25億	+89.4%
2014/03	-		5281億	+9%	-		-		1.35億	+8%
2015/03	-		5476億	+3.7%	-		-		0.52億	-61.5%
2016/03	-		5758億	+5.1%	-		-		2.81億	+440.4%
2017/03	-		6291億	+9.3%	-		-		12.3億	+338.1%
2018/03	-		6949億	+10.5%	-98百万		-		10.7億	-13.3%
2019/03	-		7830億	+12.7%	-5百万	赤縮	-		11.7億	+9.4%
2020/03	-		4872億	-37.8%	-		79		-
2021/03	-		5034億	+3.3%	-		75	-5.06%	-
2022/03	-		5294億	+5.2%	-		64	-14.67%	3.93億	-66.3%
2023/03	-		5688億	+7.4%	-		-		3.24億	-17.6%
2024/03	-		6227億	+9.5%	-		-		-

2008年3月

自己株式の処分: 0
資産の部合計: 3533億9900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: -

2009年3月

自己株式の処分: -1000万
資産の部合計: 3855億6300万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: -

2010年3月

自己株式の処分: 0
資産の部合計: 3927億5800万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 4700万

2011年3月

自己株式の処分: 100万
資産の部合計: 4076億3900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 200万

2012年3月

自己株式の処分: -1200万
資産の部合計: 4305億4700万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 6600万

2013年3月

自己株式の処分: -500万
資産の部合計: 4843億2800万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 1億2500万

2014年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 5280億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 1億3500万

2015年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 5476億4200万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 5200万

2016年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 5758億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 2億8100万

2017年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 6291億1500万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 12億3100万

2018年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 6949億1400万
持分法の適用範囲の変動: -9800万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 10億6700万

2019年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 7830億4700万
持分法の適用範囲の変動: -500万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 11億6700万

2020年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 4872億3500万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: 79
その他の引当金: -

2021年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 5034億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: 75
その他の引当金: -

2022年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 5293億9300万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: 64
その他の引当金: 3億9300万

2023年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 5688億2700万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: 3億2400万

2024年3月

自己株式の処分: -
資産の部合計: 6226億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
その他の引当金: -