自己株式の処分、資産の部合計、持分法の適用範囲の変動他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 自己株式の処分
- 0
- 資産の部合計
- 3533億9900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2009年3月
- 自己株式の処分
- -1000万
- 資産の部合計
- 3855億6300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2010年3月
- 自己株式の処分
- 0
- 資産の部合計
- 3927億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2011年3月
- 自己株式の処分
- 100万
- 資産の部合計
- 4076億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2012年3月
- 自己株式の処分
- -1200万
- 資産の部合計
- 4305億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2013年3月
- 自己株式の処分
- -500万
- 資産の部合計
- 4843億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2014年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5280億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2015年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5476億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2016年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5758億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2017年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 6291億1500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2018年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 6949億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -9800万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2019年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 7830億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
2020年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 4872億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- 79
2021年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5034億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- 75
2022年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5293億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- 64
2023年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5688億2700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -