自己株式の処分、資産の部合計、持分法の適用範囲の変動他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 自己株式の処分
- 0
- 資産の部合計
- 3533億9900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 43億2800万
2009年3月
- 自己株式の処分
- -1000万
- 資産の部合計
- 3855億6300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 129億
2010年3月
- 自己株式の処分
- 0
- 資産の部合計
- 3927億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 60億6900万
2011年3月
- 自己株式の処分
- 100万
- 資産の部合計
- 4076億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 60億500万
2012年3月
- 自己株式の処分
- -1200万
- 資産の部合計
- 4305億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 65億1500万
2013年3月
- 自己株式の処分
- -500万
- 資産の部合計
- 4843億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 127億4600万
2014年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5280億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 83億300万
2015年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5476億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 39億300万
2016年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5758億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 34億200万
2017年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 6291億1500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 41億7900万
2018年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 6949億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -9800万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 107億3600万
2019年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 7830億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 52億6900万
2020年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 4872億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- 79
- 短期貸付金
- 309億8500万
2021年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5034億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- 75
- 短期貸付金
- 225億2100万
2022年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5293億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- 64
- 短期貸付金
- 247億4200万
2023年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 5688億2700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 334億100万
2024年3月
- 自己株式の処分
- -
- 資産の部合計
- 6226億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業
- -
- 短期貸付金
- 325億9700万