4088 エア・ウォーター

時価

4923億円

PER 予

9.78倍

2010年以降

7.64-22.53倍
（2010-2024年）

1倍

2010年以降

0.76-1.99倍
（2010-2024年）

2.99%

ROE 予

10.23%

ROA 予

4.09%

投資有価証券評価損益（△は益）、平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券評価損益（△は益）		平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業		持分法の適用範囲の変動		商品
2008/03	-		-		-		15.1億
2009/03	28.5億		-		-2百万		-
2010/03	0.16億	-99.4%	-		-		-
2011/03	0.48億	+200%	-		368百万	黒転	-
2012/03	3.79億	+689.6%	-		-658百万	赤転	-
2013/03	2.14億	-43.5%	-		-		-
2015/03	0.52億	-75.7%	-		-		-
2016/03	22.7億	大幅増	-		-		-
2017/03	3.19億	-85.9%	-		-		-
2018/03	18.1億	+467.7%	-		-		-
2020/03	-		79		-		-
2021/03	-		75	-5.06%	-		-
2022/03	-		64	-14.67%	-		-

2008年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
商品: 15億700万

2009年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: 28億5300万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: -200万
商品: -

2010年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: 1600万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
商品: -

2011年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: 4800万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: 3億6800万
商品: -

2012年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: 3億7900万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: -6億5800万
商品: -

2013年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: 2億1400万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
商品: -

2015年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: 5200万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
商品: -

2016年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: 22億6700万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
商品: -

2017年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: 3億1900万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
商品: -

2018年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: 18億1100万
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
商品: -

2020年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: 79
持分法の適用範囲の変動: -
商品: -

2021年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: 75
持分法の適用範囲の変動: -
商品: -

2022年3月

投資有価証券評価損益（△は益）: -
平均臨時雇用人員 - エネルギー関連事業: 64
持分法の適用範囲の変動: -
商品: -