建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 28億5600万
- 2014年3月31日 -1.61%
- 28億1000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定であります。なお、金額には消費税等を含めておりません。2015/03/24 14:40
2.提出会社の本社中には、㈱群馬コイケ(国内子会社)への貸与設備(建物及び構築物64百万円)を含んでおります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/24 14:40 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2015/03/24 14:40
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 14百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/03/24 14:40
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物 182百万円 145百万円 機械装置及び運搬具 37 -
- #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2015/03/24 14:40
社有建物の解体時におけるアスベスト除去費用等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 24~50年
機械装置及び運搬具 8~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を、その他の無形固定資産については定額法を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/03/24 14:40