無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

3 セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費は、有形固定資産及び無形固定資産に係るものであり、長期前払費用等は含まれておりません。
【関連情報】

2020/06/26 13:17

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、副産物等の販売を含んでおります。
2 調整額の内容は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額6百万円は、セグメント間取引消去等によるものです。
(2)セグメント資産の調整額2,740百万円は、各報告セグメントに帰属しない全社共通の資産に係るものであります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費は、有形固定資産及び無形固定資産に係るものであり、長期前払費用等は含まれておりません。2020/06/26 13:17

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/26 13:17

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～47年
機械装置 4～12年2020/06/26 13:17

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～47年
機械及び装置	4～12年

2020/06/26 13:17