建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は8年です。
その他の有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～40年
少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却によっています。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2016/06/17 9:08

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は次のとおりです。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具その他	-百万円00		3百万円11
計	0		7

2016/06/17 9:08

#3 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内容は次のとおりです。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	5百万円		16百万円
機械装置及び運搬具	8		5

2016/06/17 9:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置
主として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は8年です。
その他の有形固定資産
主として定率法によっています。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)に
ついては、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～40年
運搬具 2～ 4年
少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却によっています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引にかかる方法に準じた会計処理によっています。2016/06/17 9:08