(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置
主として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は8年です。
その他の有形固定資産
主として定率法によっています。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)に
ついては、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～40年
運搬具 2～ 4年
少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却によっています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引にかかる方法に準じた会計処理によっています。