保土谷化学工業（4112）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 6億9500万
- 2012年3月31日 +83.74%
- 12億7700万
- 2013年3月31日 +43.62%
- 18億3400万
- 2014年3月31日 -85.01%
- 2億7500万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 33億6100万
- 2016年3月31日
- -6億5000万
- 2017年3月31日
- 32億1000万
- 2018年3月31日 +9.31%
- 35億900万
- 2019年3月31日 -58.34%
- 14億6200万
- 2020年3月31日 -53.21%
- 6億8400万
- 2021年3月31日 +932.31%
- 70億6100万
- 2022年3月31日 -29.7%
- 49億6400万
- 2023年3月31日 -25.48%
- 36億9900万
- 2024年3月31日 +96.13%
- 72億5500万
- 2025年3月31日 -73.56%
- 19億1800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/25 12:34
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2025/06/25 12:34
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/25 12:34
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、連結財務諸表に与える影響はありません。
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