利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 127億9700万
- 2008年3月31日 +5.68%
- 135億2400万
- 2009年3月31日 -54.84%
- 61億700万
- 2010年3月31日 -17.41%
- 50億4400万
- 2011年3月31日 -2.2%
- 49億3300万
- 2012年3月31日 +20.09%
- 59億2400万
- 2013年3月31日 -9.55%
- 53億5800万
- 2014年3月31日 -29.64%
- 37億7000万
- 2015年3月31日 +8.33%
- 40億8400万
- 2016年3月31日 +10.19%
- 45億
- 2017年3月31日 +34.58%
- 60億5600万
- 2018年3月31日 +39.43%
- 84億4400万
- 2019年3月31日 +17.63%
- 99億3300万
- 2020年3月31日 +14.73%
- 113億9600万
- 2021年3月31日 +23.89%
- 141億1900万
- 2022年3月31日 +19.58%
- 168億8300万
- 2023年3月31日 +10.24%
- 186億1200万
個別
- 2007年3月31日
- 85億9100万
- 2008年3月31日 -1.57%
- 84億5600万
- 2009年3月31日 -38.28%
- 52億1900万
- 2010年3月31日 -32.02%
- 35億4800万
- 2011年3月31日 -12.23%
- 31億1400万
- 2012年3月31日 +3.85%
- 32億3400万
- 2013年3月31日 -25.17%
- 24億2000万
- 2014年3月31日 +112.4%
- 51億4000万
- 2015年3月31日 +11.91%
- 57億5200万
- 2016年3月31日 +15.47%
- 66億4200万
- 2017年3月31日 +20.34%
- 79億9300万
- 2018年3月31日 +21.59%
- 97億1900万
- 2019年3月31日 +9.96%
- 106億8700万
- 2020年3月31日 +9.87%
- 117億4200万
- 2021年3月31日 +6.46%
- 125億
- 2022年3月31日 +8.43%
- 135億5400万
- 2023年3月31日 +5.55%
- 143億600万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社名称等
REXCEL CO.,LTD.
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/26 10:10 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない非連結子会社及び関連会社のうち主要な会社等
REXCEL CO.,LTD.
持分法を適用しない理由
持分法非適用会社は、いずれも小規模会社であり、合計の当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/26 10:10 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 純資産合計は、49,897百万円となり、前連結会計年度末比1,984百万円の増加となりました。2023/06/26 10:10
主な増減要因は、利益剰余金の増加1,728百万円、非支配株主持分の増加565百万円等であります。
以上の結果、自己資本比率は59.5%となりました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2023/06/26 10:10
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項