建物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
土地	-百万円	11百万円
建物及び構築物	6	-
機械装置及び運搬具	9	0

2015/06/24 11:30

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	7	0

2015/06/24 11:30

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	2,535百万円	(2,535百万円)	2,535百万円	(2,535百万円)
建物及び構築物	890	( 890 )	817	( 817 )
機械装置及び運搬具	1,348	(1,348 )	1,192	(1,192 )

(注)( )書きは内書で工場財団抵当に供している資産を示しております。
なお、工場財団抵当に供している資産には、銀行取引に関わる根抵当が設定されておりますが、担保にかかる債務はありません。

2015/06/24 11:30

#4 有形固定資産等明細表（連結）

期減少額の主要な内容
建物 筑波研究所 老朽化および使用不可能による除却 11百万円
(減価償却累計額 11百万円)

2015/06/24 11:30

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において計上した減損損失の内訳は、次のとおりであります。

場所	用途	種類	減損金額(百万円)
福島県郡山市	カーボンナノチューブ製造設備等	建物等	506

当社グループにおけるグルーピングの方法は、社内の管理会計上の事業区分に基づく方法により行っております。
ただし、事業の廃止に関する意思決定を行った資産については、他の資産グルーピングから独立して

2015/06/24 11:30

#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社及び一部の連結子会社では、山口県その他の地域において、土地及び建物を賃貸しております。
平成26年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は45百万円(営業外損益に計上)であります。

2015/06/24 11:30

#7 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
本社および一部子会社事務所について、不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務に基づく、当該賃借不動産に係る既存建物原状回復費用等であります。
海外研究用施設建設のために賃借した土地について、不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務に基づく、当該土地に係る原状回復費用等であります。

2015/06/24 11:30

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は定額法、他の連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した
建物(建物附属設備は除く)については定額法)
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によって
おります。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の
リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/24 11:30