建物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1 百万円	2 百万円
機械装置及び運搬具	0	4

2019/06/24 11:24

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	6	6

2019/06/24 11:24

#3 有形固定資産等明細表（連結）

イ 社宅売却
大阪支店 建物 6百万円
ロ 老朽化及び使用不能による除却

2019/06/24 11:24

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
本社について、不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務に基づく、当該賃借不動産に係る既存建物原状回復費用等であります。
海外研究用施設建設のために賃借した土地について、不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務に基づく、当該土地に係る原状回復費用等であります。

2019/06/24 11:24

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び一部の連結子会社は定額法、他の連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した
建物(建物附属設備は除く)については定額法)
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/24 11:24

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は定額法、他の連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した
建物(建物附属設備は除く)については定額法)
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 11:24