分譲土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 243億5500万
- 2009年3月31日 -2.25%
- 238億800万
- 2010年3月31日 -29.34%
- 168億2200万
- 2011年3月31日 +13.82%
- 191億4600万
- 2012年3月31日 -11.33%
- 169億7700万
- 2013年3月31日 +13.88%
- 193億3400万
- 2014年3月31日 +12.32%
- 217億1600万
- 2015年3月31日 +3.07%
- 223億8200万
- 2016年3月31日 +13.51%
- 254億500万
- 2017年3月31日 +21.55%
- 308億7900万
- 2018年3月31日 +0.15%
- 309億2600万
- 2019年3月31日 +23.73%
- 382億6600万
- 2020年3月31日 +32.18%
- 505億8000万
- 2021年3月31日 +16.19%
- 587億6700万
- 2022年3月31日 -5.79%
- 553億6400万
- 2023年3月31日 +15.88%
- 641億5400万
- 2024年3月31日 +5.52%
- 676億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 31億2800万
- 2009年3月31日 +0.54%
- 31億4500万
- 2010年3月31日 -94.44%
- 1億7500万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 71億300万
- 2021年3月31日 +92.06%
- 136億4200万
- 2022年3月31日 -5.54%
- 128億8600万
- 2023年3月31日 +32.6%
- 170億8700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ①商品及び製品等の販売に係る収益2023/06/22 14:30
商品等の販売は主に、住宅事業における分譲土地や建売住宅等の販売、環境・ライフライン事業における塩化ビニル管等の販売、高機能プラスチックス事業における合わせガラス用中間膜等の販売、メディカル事業における臨床検査薬等の販売である。これらの商品等の販売は、引渡時点において顧客が当該商品等に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識している。
なお、国内の販売においては、出荷時から商品等の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時点において収益を認識している。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 分譲土地の評価」に記載した内容と同一である。2023/06/22 14:30
- #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 2023/06/22 14:30
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 商品及び製品等の販売に係る収益2023/06/22 14:30
商品等の販売は主に、住宅事業における分譲土地や集合住宅等の販売、環境・ライフライン事業における塩化ビニル管等の販売、高機能プラスチックス事業における合わせガラス用中間膜等の販売である。これらの商品等の販売は、引渡時点において顧客が当該商品等に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識している。
なお、国内の販売においては、出荷時から商品等の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時点において収益を認識している。