日本ゼオン(4205)の貸倒引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -4億6200万
- 2009年3月31日 -15.37%
- -5億3300万
- 2010年3月31日
- -4億1600万
- 2011年3月31日
- -3億8300万
- 2012年3月31日
- -3億8100万
- 2013年3月31日
- -3億600万
- 2014年3月31日
- -2億9500万
- 2015年3月31日 -34.58%
- -3億9700万
- 2016年3月31日
- -3億200万
- 2017年3月31日
- -2億3300万
- 2018年3月31日
- -2億2800万
- 2019年3月31日 -0.44%
- -2億2900万
- 2020年3月31日 -6.99%
- -2億4500万
- 2021年3月31日
- -2億4200万
- 2022年3月31日
- -2億1900万
- 2023年3月31日 ±0%
- -2億1900万
- 2024年3月31日 -622.37%
- -15億8200万
- 2025年3月31日 -36.73%
- -21億6300万
- 2026年3月31日 -42.07%
- -30億7300万
個別
- 2008年3月31日
- -1億
- 2009年3月31日 -25%
- -1億2500万
- 2010年3月31日
- -1億2200万
- 2011年3月31日
- -1億700万
- 2012年3月31日 -46.73%
- -1億5700万
- 2013年3月31日
- -9900万
- 2014年3月31日 ±0%
- -9900万
- 2015年3月31日 -3.03%
- -1億200万
- 2016年3月31日
- -8700万
- 2017年3月31日 -999.99%
- -19億6400万
- 2018年3月31日
- -6400万
- 2019年3月31日 -999.99%
- -93億5400万
- 2020年3月31日
- -88億1800万
- 2021年3月31日
- -84億100万
- 2022年3月31日 -10.71%
- -93億100万
- 2023年3月31日 -18.99%
- -110億6700万
- 2024年3月31日 -16.62%
- -129億600万
- 2025年3月31日
- -129億500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2025/06/26 15:30 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/26 15:30
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 12,906 875 876 12,905 賞与引当金 1,330 1,617 1,330 1,617 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 退職給付引当金 3,140 3,281 貸倒引当金 4,001 4,068 資産除去債務 89 92
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.貸倒引当金2025/06/26 15:30
当社グループは、売上債権、貸付金等の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。従って、顧客の財務状態が悪化し、その支払能力が低下した場合など、追加引当が必要となる可能性があります。また、貸倒損失の発生により貸倒実績率が上昇し、一般債権に係る貸倒引当金の追加計上が発生する可能性があります。
b.棚卸資産 - #5 貸倒引当金繰入額の注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 15:30
貸倒引当金繰入額は、当社グループ関係会社であるEdge Embossing Inc.への貸付金に対して、財政状態の悪化に伴い貸倒引当金を計上したものであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券
子会社株式及び関連会社株式 移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの 時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等 移動平均法による原価法2025/06/26 15:30