日本ゼオン（4205）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 31億100万
- 2009年3月31日 +11.13%
- 34億4600万
- 2010年3月31日 +1.54%
- 34億9900万
- 2010年12月31日 +7.34%
- 37億5600万
- 2011年3月31日 +12.94%
- 42億4200万
- 2011年6月30日 +3.58%
- 43億9400万
- 2011年9月30日 -1.43%
- 43億3100万
- 2011年12月31日 +0.39%
- 43億4800万
- 2012年3月31日 -17.43%
- 35億9000万
- 2012年6月30日 -1.92%
- 35億2100万
- 2012年9月30日 +0.65%
- 35億4400万
- 2012年12月31日 +0.2%
- 35億5100万
- 2013年3月31日 -23.88%
- 27億300万
- 2013年6月30日 -0.26%
- 26億9600万
- 2013年9月30日 +1.22%
- 27億2900万
- 2013年12月31日 +1.91%
- 27億8100万
- 2014年3月31日 +33.8%
- 37億2100万
- 2014年6月30日 -2.5%
- 36億2800万
- 2014年9月30日 -1.3%
- 35億8100万
- 2014年12月31日 -1.82%
- 35億1600万
- 2015年3月31日 -8.11%
- 32億3100万
- 2015年6月30日 -5.14%
- 30億6500万
- 2015年9月30日 +5.15%
- 32億2300万
- 2015年12月31日 +2.42%
- 33億100万
- 2016年3月31日 +39.56%
- 46億700万
- 2016年6月30日 -2.21%
- 45億500万
- 2016年9月30日 -1.55%
- 44億3500万
- 2016年12月31日 -1.65%
- 43億6200万
- 2017年3月31日 -12.91%
- 37億9900万
- 2017年6月30日 -3.16%
- 36億7900万
- 2017年9月30日 +2.39%
- 37億6700万
- 2017年12月31日 +2.04%
- 38億4400万
- 2018年3月31日 +0.16%
- 38億5000万
個別
- 2008年3月31日
- 20億2300万
- 2009年3月31日 +47.36%
- 29億8100万
- 2010年3月31日 -12.11%
- 26億2000万
- 2011年3月31日 +11.03%
- 29億900万
- 2012年3月31日 -10.73%
- 25億9700万
- 2013年3月31日 -31.69%
- 17億7400万
- 2014年3月31日 +54%
- 27億3200万
- 2015年3月31日 -19%
- 22億1300万
- 2016年3月31日 +54.45%
- 34億1800万
- 2017年3月31日 -19.6%
- 27億4800万
- 2018年3月31日 -1.16%
- 27億1600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2025/06/26 15:30
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 棚卸資産 2,033百万円 1,839百万円 繰延税金負債合計 △12,812 △9,131 繰延税金資産(負債)の純額 787 5,833 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2025/06/26 15:30
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)評価性引当額が6,826百万円増加しております。この増加の主な原因は、減損損失等に係る評価性引当額が増加したことによるものです。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 棚卸資産 2,300百万円 2,151百万円 繰延税金負債合計 △17,866 △13,806 繰延税金資産(負債)の純額 196 6,422 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- d.繰延税金資産2025/06/26 15:30
当社グループは、税務上の繰越欠損金及び将来減算一時差異に対して、繰延税金資産を計上しております。ただし繰延税金資産の回収可能性に不確実性がある場合は、評価性引当額の計上を行い、将来実現する可能性が高いと考えられる金額を繰延税金資産として計上しております。繰延税金資産の回収可能性は、主に将来の課税所得の見積もりによるところが大きく、課税所得の予測は将来の市場動向や当社グループの事業活動の状況及びその他の要因により変化いたします。この為、繰延税金資産の回収可能性の変化により、評価性引当額が変動し損益に影響を及ぼす可能性があります。
e.固定資産 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/26 15:30
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 繰延税金資産 13,599 14,964 繰延税金負債 △12,812 △9,131 繰延税金資産(負債)の純額 787 5,833
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略して - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/26 15:30
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 繰延税金資産 18,062 20,228 繰延税金負債 △17,866 △13,806 繰延税金資産(負債)の純額 196 6,422
① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
