日本ゼオン(4205)の財務活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 252億2000万
- 2009年3月31日 -2.77%
- 245億2100万
- 2010年3月31日
- -288億8400万
- 2011年3月31日 -3.07%
- -297億7000万
- 2012年3月31日
- -59億6000万
- 2013年3月31日 -67.89%
- -100億600万
- 2014年3月31日 -0.99%
- -101億500万
- 2015年3月31日 -18.94%
- -120億1900万
- 2016年3月31日
- -90億1000万
- 2017年3月31日 -75.74%
- -158億3400万
- 2018年3月31日
- -116億2500万
- 2019年3月31日 -102.8%
- -235億7500万
- 2020年3月31日
- -82億7600万
- 2021年3月31日
- -82億5900万
- 2022年3月31日 -43.88%
- -118億8300万
- 2023年3月31日
- -28億2000万
- 2024年3月31日 -966.84%
- -300億8500万
- 2025年3月31日
- -171億2300万
- 2026年3月31日 -103.94%
- -349億2000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における投資活動による資金の減少は220億26百万円となり、前連結会計年度末に比べ165億98百万円の資金支出の増加(前年度比305.8%増)となりました。前連結会計年度との差の主な要因は、有形固定資産の取得による支出が減少したことにより資金が増加したものの、投資有価証券の売却による収入が減少したことにより資金が減少したこと等によるものであります。2025/06/26 15:30
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における財務活動による資金の減少は171億23百万円となり、前連結会計年度末に比べ129億62百万円の資金支出の減少(前年度比43.1%減)となりました。前連結会計年度との差の主な要因は、自己株式の取得による支出が増加したものの、コマーシャル・ペーパーの純増減額が純減から純増へと転じたことにより資金が増加したこと等によるものであります。