日本ゼオン（4205）の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 17億6900万
2009年3月31日 -28.94%: 12億5700万
2010年3月31日 -18.14%: 10億2900万
2011年3月31日 +71.04%: 17億6000万
2012年3月31日 +0.17%: 17億6300万
2013年3月31日 -6.01%: 16億5700万
2014年3月31日 +9.41%: 18億1300万
2015年3月31日 +9.05%: 19億7700万
2016年3月31日 -19.78%: 15億8600万
2017年3月31日 -1.89%: 15億5600万
2018年3月31日 +38.82%: 21億6000万
2019年3月31日 +2.59%: 22億1600万
2020年3月31日 -13.4%: 19億1900万
2021年3月31日 -5%: 18億2300万
2022年3月31日 +54.85%: 28億2300万
2023年3月31日 -7.01%: 26億2500万
2024年3月31日 +5.3%: 27億6400万
2025年3月31日 +10.96%: 30億6700万

個別

2008年3月31日: 10億
2009年3月31日 -19.6%: 8億400万
2010年3月31日 -14.93%: 6億8400万
2011年3月31日 +58.33%: 10億8300万
2012年3月31日 -1.75%: 10億6400万
2013年3月31日 -0.09%: 10億6300万
2014年3月31日 +3.76%: 11億300万
2015年3月31日 -2.18%: 10億7900万
2016年3月31日 -6.58%: 10億800万
2017年3月31日 -4.27%: 9億6500万
2018年3月31日 +18.34%: 11億4200万
2019年3月31日 -6.22%: 10億7100万
2020年3月31日 -11.48%: 9億4800万
2021年3月31日 +10.55%: 10億4800万
2022年3月31日 +48.19%: 15億5300万
2023年3月31日 -6.76%: 14億4800万
2024年3月31日 -8.15%: 13億3000万
2025年3月31日 +21.58%: 16億1700万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
研究開発費	18,233	18,224
賞与引当金繰入額	1,540	1,661
退職給付費用	734	656

2025/06/26 15:30

#2 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法2025/06/26 15:30

#3 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	12,906	875	876	12,905
賞与引当金	1,330	1,617	1,330	1,617
修繕引当金	6,430	6,558	4,098	8,890

2025/06/26 15:30

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2024年3月31日)	当事業年度(2025年3月31日)
未払事業税	368	168
賞与引当金	412	501
修繕引当金	1,993	2,756

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2025/06/26 15:30

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産
商品、製品、仕掛品、主要原材料総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
その他の原材料、貯蔵品移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。2025/06/26 15:30