日本ゼオン（4205）の退職給付引当金の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 116億7500万
2009年3月31日 +1.58%: 118億5900万
2010年3月31日 -9.92%: 106億8200万
2011年3月31日 -11.27%: 94億7800万
2012年3月31日 +11.03%: 105億2300万
2013年3月31日 +9.75%: 115億4900万

個別

2008年3月31日: 92億2200万
2009年3月31日 -9.14%: 83億7900万
2010年3月31日 -8.97%: 76億2700万
2011年3月31日 -3.75%: 73億4100万
2012年3月31日 -5.34%: 69億4900万
2013年3月31日 -4.32%: 66億4900万
2014年3月31日 +10.27%: 73億3200万
2015年3月31日 +11.59%: 81億8200万
2016年3月31日 -5.77%: 77億1000万
2017年3月31日 -5.03%: 73億2200万
2018年3月31日 +6.46%: 77億9500万
2019年3月31日 +6.57%: 83億700万
2020年3月31日 +4.07%: 86億4500万
2021年3月31日 +3.74%: 89億6800万
2022年3月31日 +7.01%: 95億9700万
2023年3月31日 +2.81%: 98億6700万
2024年3月31日 +2.65%: 101億2800万
2025年3月31日 +2.76%: 104億800万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

なお、主要な費目及び金額は次のとおりです。

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
賞与引当金繰入額	389	516
退職給付引当金繰入額	398	369
役員株式給付引当金繰入額	204	280

2025/06/26 15:30

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2024年3月31日)	当事業年度(2025年3月31日)
修繕引当金	1,993	2,756
退職給付引当金	3,140	3,281
貸倒引当金	4,001	4,068

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2025/06/26 15:30

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員賞与の支給に充てるため、支給見込額を計上しております。2025/06/26 15:30