日本ゼオン(4205)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 49億300万
- 2009年3月31日 +1.47%
- 49億7500万
- 2010年3月31日 +33.59%
- 66億4600万
- 2011年3月31日 -5.88%
- 62億5500万
- 2012年3月31日 -8.12%
- 57億4700万
- 2013年3月31日 +0.33%
- 57億6600万
- 2014年3月31日 -11.2%
- 51億2000万
- 2015年3月31日 -2.38%
- 49億9800万
- 2016年3月31日 -0.92%
- 49億5200万
- 2017年3月31日 +26.05%
- 62億4200万
- 2018年3月31日 +11.79%
- 69億7800万
- 2019年3月31日 -3.28%
- 67億4900万
- 2020年3月31日 +4.53%
- 70億5500万
- 2021年3月31日 -3.29%
- 68億2300万
- 2022年3月31日 +32.05%
- 90億1000万
- 2023年3月31日 -18.76%
- 73億2000万
- 2024年3月31日 -3.57%
- 70億5900万
- 2025年3月31日 +2.42%
- 72億3000万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 15:30
(注)上記以外の減損損失は、重要性が乏しいため、記載を省略しております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 山口県周南市 合成ゴム生産設備合成ラテックス生産設備等 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定等 1,528 山口県周南市他 カーボンナノチューブ製造プラント等 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定等 324 富山県高岡市他 電子材料生産設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定等 454
当社グループは、事業用資産に関しては、継続的に損益の把握を実施している管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っております。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別資産別に減損損失の判定を行っております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 15:30
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
② 無形固定資産