日本ゼオン(4205)の小計の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 178億9100万
- 2009年3月31日 +2.73%
- 183億8000万
- 2009年12月31日 +50.93%
- 277億4100万
- 2010年3月31日 +44.43%
- 400億6600万
- 2010年9月30日 -35.78%
- 257億3200万
- 2010年12月31日 +61.23%
- 414億8700万
- 2011年3月31日 +18.18%
- 490億3000万
- 2011年9月30日 -56.38%
- 213億8700万
- 2012年3月31日 +131.14%
- 494億3400万
- 2012年9月30日 -71.7%
- 139億9200万
- 2013年3月31日 +176.7%
- 387億1600万
- 2013年9月30日 -54.04%
- 177億9400万
- 2014年3月31日 +143.01%
- 432億4100万
- 2014年9月30日 -46.09%
- 233億1200万
- 2015年3月31日 +102.9%
- 473億100万
- 2015年9月30日 -39.58%
- 285億7800万
- 2016年3月31日 +91.38%
- 546億9300万
- 2016年9月30日 -52.49%
- 259億8700万
- 2017年3月31日 +105.93%
- 535億1500万
- 2017年9月30日 -43.2%
- 303億9900万
- 2018年3月31日 +104.61%
- 621億9900万
- 2018年9月30日 -62.87%
- 230億9300万
- 2019年3月31日 +105.77%
- 475億1800万
- 2019年9月30日 -65.74%
- 162億8000万
- 2020年3月31日 +125.92%
- 367億7900万
- 2020年9月30日 -33.02%
- 246億3600万
- 2021年3月31日 +131.13%
- 569億4000万
- 2021年9月30日 -46.49%
- 304億6900万
- 2022年3月31日 +34.43%
- 409億6100万
- 2022年9月30日 -66.69%
- 136億4400万
- 2023年3月31日 +81.49%
- 247億6200万
- 2023年9月30日 -1.08%
- 244億9500万
- 2024年3月31日 +113.82%
- 523億7600万
- 2024年9月30日 -79.13%
- 109億3000万
- 2025年3月31日 +184.77%
- 311億2500万
- 2025年9月30日 +57.74%
- 490億9800万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2024年3月31日現在)2025/06/26 15:30
当連結会計年度(2025年3月31日現在)種類 連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) (3)その他 - - - 小計 67,966 23,016 44,950 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1) 株式 4,458 5,671 △1,213 (2)債券 - - - (3)その他 - - - 小計 4,458 5,671 △1,213 合計 72,423 28,687 43,736
2.売却したその他有価証券種類 連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) (3)その他 - - - 小計 50,452 18,878 31,575 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1) 株式 5,320 5,524 △203 (2)債券 - - - (3)その他 - - - 小計 5,320 5,524 △203 合計 55,773 24,402 31,371 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) その他 953 1,280 繰延税金資産小計 26,411 28,271 評価性引当額 △12,812 △13,307
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:30
(注)評価性引当額が6,826百万円増加しております。この増加の主な原因は、減損損失等に係る評価性引当額が増加したことによるものです。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) その他 3,860 5,185 繰延税金資産小計 22,966 31,957 評価性引当額 △4,904 △11,729
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳