日本ゼオン（4205）のその他有価証券評価差額金（税引後）の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -18億5400万
- 2010年9月30日
- -17億7400万
- 2010年12月31日
- -6億5200万
- 2011年3月31日 -78.22%
- -11億6200万
- 2011年6月30日
- 7億2600万
- 2011年9月30日
- -6億8600万
- 2011年12月31日 -82.22%
- -12億5000万
- 2012年3月31日
- 28億8700万
- 2012年6月30日
- -8億2000万
- 2012年9月30日 -110%
- -17億2200万
- 2012年12月31日
- -1億4300万
- 2013年3月31日
- 106億5700万
- 2013年6月30日
- -9億8200万
- 2013年9月30日
- -4億8300万
- 2013年12月31日
- 16億1900万
- 2014年3月31日
- -7億4100万
- 2014年6月30日
- -6億4200万
- 2014年9月30日
- 26億4800万
- 2014年12月31日 +197.92%
- 78億8900万
- 2015年3月31日 +70.35%
- 134億3900万
- 2015年6月30日 -97.88%
- 2億8500万
- 2015年9月30日
- -64億8800万
- 2015年12月31日 -16.65%
- -75億6800万
- 2016年3月31日 -42.19%
- -107億6100万
- 2016年6月30日
- -75億8800万
- 2016年9月30日
- -14億9900万
- 2016年12月31日
- 80億7900万
- 2017年3月31日 +24.5%
- 100億5800万
- 2017年6月30日 -76.21%
- 23億9300万
- 2017年9月30日 +139.32%
- 57億2700万
- 2017年12月31日 +117.02%
- 124億2900万
- 2018年3月31日 -52.95%
- 58億4800万
- 2018年6月30日
- -31億3100万
- 2018年9月30日
- 12億8200万
- 2018年12月31日
- -106億5000万
- 2019年3月31日
- -96億5400万
- 2019年6月30日
- -20億8300万
- 2019年9月30日
- -8億3800万
- 2019年12月31日
- 19億7700万
- 2020年3月31日
- -140億9100万
- 2020年6月30日
- 40億3500万
- 2020年9月30日 -5.63%
- 38億800万
- 2020年12月31日 +68.33%
- 64億1000万
- 2021年3月31日 +147.94%
- 158億9300万
- 2021年6月30日 -79.46%
- 32億6500万
- 2021年9月30日 -88.67%
- 3億7000万
- 2021年12月31日
- -26億2900万
- 2022年3月31日 -80.07%
- -47億3400万
- 2022年6月30日
- 7億8500万
- 2022年9月30日 +421.53%
- 40億9400万
- 2022年12月31日 -35.08%
- 26億5800万
- 2023年3月31日 +289.5%
- 103億5300万
- 2023年6月30日 -34.16%
- 68億1600万
- 2023年9月30日 -22.7%
- 52億6900万
- 2023年12月31日 -95.67%
- 2億2800万
- 2024年3月31日
- -10億3600万
- 2024年6月30日
- -8億2700万
- 2024年9月30日 -355.14%
- -37億6400万
- 2024年12月31日 -39.4%
- -52億4700万
- 2025年3月31日 -65.56%
- -86億8700万
- 2025年6月30日
- 20億6400万
- 2025年9月30日
- -17億6000万
- 2025年12月31日
- 22億7600万
- 2026年3月31日 +89.15%
- 43億500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 16:39
(注)退職給付に係る調整額には米国会計基準が適用される在外連結子会社の退職後医療給付に係る純資産の調整額を含んでおります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 3,688 △1,998 その他有価証券評価差額金 △8,687 4,305 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 16:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △200 △193 その他有価証券評価差額金 △8,881 △10,588 その他 △50 △52
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 16:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 留保利益 △2,685 △2,985 その他有価証券評価差額金 △9,616 △11,602 その他 955 1,015
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
