タキロンシーアイ（4215）の売上高 - その他の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2017年6月30日: 6億500万
2017年9月30日 +42.64%: 8億6300万
2017年12月31日 +0.12%: 8億6400万
2018年3月31日 ±0%: 8億6400万
2018年9月30日 -69.44%: 2億6400万
2018年12月31日 +50.76%: 3億9800万
2019年3月31日 +30.65%: 5億2000万
2019年9月30日 -51.35%: 2億5300万
2019年12月31日 +38.34%: 3億5000万
2020年3月31日 +51.71%: 5億3100万
2020年9月30日 -72.69%: 1億4500万
2020年12月31日 +118.62%: 3億1700万
2021年3月31日 +41.96%: 4億5000万
2021年9月30日 -54.67%: 2億400万
2021年12月31日 +100%: 4億800万
2022年3月31日 +63.24%: 6億6600万
2022年9月30日 -46.1%: 3億5900万
2022年12月31日 +73.54%: 6億2300万
2023年3月31日 +51.04%: 9億4100万
2023年9月30日 -65.14%: 3億2800万
2023年12月31日 +70.43%: 5億5900万
2024年3月31日 +50.63%: 8億4200万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における四半期情報等

(累計期間)	第1四半期	第2四半期	第3四半期	当連結会計年度
売上高(百万円)	34,433	67,943	102,065	137,581
税金等調整前四半期(当期)純利益(百万円)	1,325	2,845	4,179	6,787

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#2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

信頼・期待される技術
ポリマーの様々な特長を最大限に引き出す材料配合、成形加工、複合化技術、施工技術により、持続可能な社会に貢献している。● 新製品売上高比率20%以上11.4%● 新技術創出件数
(特許出願件数)50件/年

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#3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

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#4 主要な顧客ごとの情報

3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が、連結損益計算書の売上高の10%未満のため、記載を省略しております。

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#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。2024/06/26 13:14

#6 売上高、地域ごとの情報（連結）

売上高
(単位:百万円)

(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国別又は地域に分類しています。2024/06/26 13:14

#7 持分法を適用した非連結子会社又は関連会社の数及びこれらのうち主要な会社等の名称（連結）

分法の適用に関する事項
持分法を適用した非連結子会社の数 1社
㈱ミヨシ
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2024/06/26 13:14

#8 社外取締役（及び社外監査役）（連結）

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#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

b)経営成績

	前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	前年同期増減額	前年同期増減率(%)
売上高(百万円)	145,725	137,581	△8,143	△5.6
営業利益(百万円)	5,791	6,228	436	7.5

当連結会計年度におけるわが国経済は、社会経済活動の正常化が進み、足踏みもみられるものの、内需を中心に緩やかな持ち直しの動きが見られました。一方、エネルギー価格や原材料価格の上昇、世界的な金融引締め、ウクライナ情勢の長期化、中国経済や中東地域をめぐる情勢の先行き懸念など、海外景気の下振れがわが国の景気を下押しするリスクとなっており、先行きは依然として不透明な状況が続いております。
当社グループを取り巻く環境におきましては、マンション改修工事の需要が引き続き好調であり、土木関連資材の一部でも需要回復がみられたものの、金融引締め等を背景とした欧州市場の低迷の長期化に加えて、前年同期に活況であった半導体市況の減速など予断を許さない状況が続きました。

2024/06/26 13:14

#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
持分法を適用しない非連結子会社の名称

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#11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。

	前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)	当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
営業取引による取引高	28,717百万円33,1462,433	28,929百万円29,9081,338
売上高
仕入高
営業取引以外の取引による取引高

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#12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）

※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。

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