構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	15～47年
機械及び装置	8年
工具器具及び備品	2年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2016/06/20 13:14

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の主なものは次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	2	百万円	3	百万円
機械装置及び運搬具	10	百万円	5	百万円

2016/06/20 13:14

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	25	百万円	25	百万円
機械装置及び運搬具	11	百万円	11	百万円

2016/06/20 13:14

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
総資産は、前連結会計年度末に比べ4億38百万円(前期末比1.0%)増加し、448億49百万円となりました。主な増減要因としましては、流動資産では、現金及び預金が1億円増加し、また、受取手形及び売掛金が3億60百万円増加したことなどにより、5億43百万円(同1.7%)の増加となりました。固定資産では、機械装置及び運搬具が80百万円増加した一方で、建物及び構築物が1億2百万円減少、また投資有価証券が63百万円減少したことなどにより、106百万円(同0.8%)の減少となりました。
(負債)

2016/06/20 13:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～47年
機械装置及び運搬具	4～10年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2016/06/20 13:14