建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2016/06/27 9:48

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地、建物	259百万円	1百万円
機械装置及び運搬具 他	4	3

2016/06/27 9:48

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 建物、機械装置等の廃棄損等です。

2016/06/27 9:48

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～65年
機械装置及び運搬具	2～9年

② 無形固定資産(リース資産を除く)

2016/06/27 9:48