建物及び構築物

有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～65年
機械装置及び運搬具	2～9年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。

2017/06/26 11:16