- 4216
- 2026/10/09
- 時価
- 1465億円
- PER 予
- 16.96倍
- 2010年以降
- 赤字-237.25倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.7倍
- 2010年以降
- 0.45-1.64倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.43%
- ROE 予
- 10.01%
- ROA 予
- 7.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 234億7200万
- 2017年3月31日 +3.75%
- 243億5200万
個別
- 2016年3月31日
- 254億5600万
- 2017年3月31日 -0.06%
- 254億4000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分されない全社資産(主に親会社での現金及び預金や投資有価証券等)であります。2017/06/26 11:16
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社新規開発本部及び一般管理部門の設備投資額であります。
2 減価償却費には、のれんの償却額を含んでおりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下の通りです。
(1)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分されない全社費用(主に報告セグメントが負担する一般管理費の配賦差額)であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分されない全社資産(主に親会社での現金及び預金や投資有価証券等)であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社一般管理部門の設備投資額であります。
2 減価償却費には、のれんの償却額を含んでおりません。2017/06/26 11:16 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2017/06/26 11:16 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2017/06/26 11:16前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)機械装置及び運搬具 他 13百万円 -百万円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2017/06/26 11:16前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)土地、建物 1百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 他 3 - 計 5 - - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2017/06/26 11:16
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 有形固定資産 515百万円 336百万円
- #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2017/06/26 11:16
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/26 11:16
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ③ 特別損益2017/06/26 11:16
固定資産の減損損失や固定資産除却損を計上したこと等により、当連結会計年度の特別損益の純額は409百万円の損失で、前連結会計年度比△209百万円(前年同期は201百万円の損失)となりました。
④ 親会社株主に帰属する当期純利益 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2017/06/26 11:16
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。