有価証券報告書-第105期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、有形固定資産のうち、機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、下記のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	4～10年
工具器具備品	3～5年

ロ 無形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。