三菱樹脂の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 17億7900万
2009年3月31日 +125.18%: 40億600万
2010年3月31日 -15.78%: 33億7400万
2010年12月31日 -44.61%: 18億6900万
2011年3月31日 +103.16%: 37億9700万
2011年6月30日 +48.72%: 56億4700万
2011年9月30日 -31.56%: 38億6500万
2011年12月31日 -46.65%: 20億6200万
2012年3月31日 +97.43%: 40億7100万
2012年6月30日 +34.32%: 54億6800万
2012年9月30日 -26.57%: 40億1500万
2012年12月31日 -49.04%: 20億4600万
2013年3月31日 +93.74%: 39億6400万
2013年6月30日 +38.6%: 54億9400万
2013年9月30日 -26.74%: 40億2500万
2013年12月31日 -47.06%: 21億3100万
2014年3月31日 +100.8%: 42億7900万
2014年6月30日 +40.06%: 59億9300万
2014年9月30日 -22.43%: 46億4900万
2014年12月31日 -49.75%: 23億3600万
2015年3月31日 +103.81%: 47億6100万
2015年6月30日 +30.88%: 62億3100万
2015年9月30日 -21.97%: 48億6200万
2015年12月31日 -51.17%: 23億7400万

個別

2008年3月31日: 10億8300万
2009年3月31日 +154.48%: 27億5600万
2010年3月31日 -18%: 22億6000万
2011年3月31日 -1.99%: 22億1500万
2012年3月31日 +9.98%: 24億3600万
2013年3月31日 -15.6%: 20億5600万
2014年3月31日 +1.36%: 20億8400万
2015年3月31日 +1.73%: 21億2000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
給与及び諸手当	17,624	17,670
賞与引当金繰入額	2,169	2,506
研究開発費	9,508	8,616

2015/06/24 17:00

#2 引当金の計上基準

賞与引当金
従業員賞与(使用人兼務取締役の使用人分を含む)の支給に備えるため、最近時の支給実績を基準として計上しております。2015/06/24 17:00

#3 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

区分	期首残高	当期増加額	当期減少額	期末残高
貸倒引当金	1,696	16	1,140	572
賞与引当金	2,084	2,120	2,084	2,120
修繕引当金	121	153	121	153

2015/06/24 17:00

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
固定資産減価償却限度超過額	1,312	1,260
賞与引当金	739	697
固定資産減損損失	860	567

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。

2015/06/24 17:00

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
固定資産減価償却限度超過額	1,783	1,885
賞与引当金	1,401	1,484
固定資産減損損失	1,597	1,065

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

2015/06/24 17:00

#6 重要な引当金の計上基準（連結）

債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
ロ.賞与引当金
従業員賞与(使用人兼務取締役の使用人分を含む)の支給に備えるため、主として最近時の支給実績を基準として計上しております。

2015/06/24 17:00