建物(純額)
個別
- 2016年3月31日
- 37億5300万
- 2017年3月31日 +15.8%
- 43億4600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 2017/06/28 15:01
3 固定資産の減価償却の方法 (1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。但し、賃貸用固定資産(製造設備を除く)、建物及び平成28年4月1日以降に取得した構築物は、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物が15~47年、機械装置が8~10年であります。 (2) 無形固定資産(リース資産を除く)自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2017/06/28 15:01
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 - 2百万円 土地 - 10百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2017/06/28 15:01
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 116百万円 21百万円 機械装置及び運搬具他 30百万円 17百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物仮勘定の増加及び減少
不溶性硫黄製造設備の増強に関する取得に伴うものです。2017/06/28 15:01 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2017/06/28 15:01
石綿障害予防規則等に基づく工場建物のアスベスト除去義務に係る費用であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2017/06/28 15:01
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 ① 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。但し、賃貸用固定資産(製造設備を除く)、建物、平成28年4月1日以降に取得した構築物及び一部の連結子会社の資産については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10年~47年、機械装置及び運搬具が4年~10年であります。 ② 無形固定資産(リース資産を除く)自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 ③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。