有価証券報告書-第97期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
| (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 | ① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法を採用しております。但し、賃貸用固定資産(製造設備を除く)、建物、平成28年4月1日以降に取得した構築物及び一部の連結子会社の資産については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10年～47年、機械装置及び運搬具が4年～10年であります。 |
| ② 無形固定資産(リース資産を除く) 自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 | |
| ③ リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。 |
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