無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(借主側)
1 リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額

	取得価額相当額(百万円)	減価償却累計額相当額(百万円)	期末残高相当額(百万円)
4 減価償却費相当額の算定方法リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。	4 減価償却費相当額の算定方法リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引(借主側)1 リース資産の内容・有形固定資産主として、機能性顔料事業、電子素材事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び研究開発用機器(工具器具及び備品)であります。・無形固定資産ソフトウエアであります。	所有権移転外ファイナンス・リース取引(借主側)1 リース資産の内容・有形固定資産主として、機能性顔料事業、電子素材事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び研究開発用機器(工具器具及び備品)であります。・無形固定資産ソフトウエアであります。
2 リース資産の減価償却の方法リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。	2 リース資産の減価償却の方法リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2 未経過リース料期末残高相当額2 未経過リース料期末残高相当額(注) 未経過リース料期末残高相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。(注) 未経過リース料期末残高相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。3 支払リース料及び減価償却費相当額3 支払リース料及び減価償却費相当額4 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。4 減価償却費相当額の算定方法

2014/06/30 10:16

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
のれんについては、原則として5年間で均等償却しております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/30 10:16

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	226百万円	265百万円
無形固定資産その他(土地使用権)	131	159
計	357	425

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 10:16

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/30 10:16