有価証券報告書-第81期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(リース取引関係)
| 前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日) | 当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引 (借主側) 1 リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額 | リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引 (借主側) 1 リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
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| (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。 | (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| 2 未経過リース料期末残高相当額 | 2 未経過リース料期末残高相当額 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
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| (注) 未経過リース料期末残高相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。 | (注) 未経過リース料期末残高相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| 3 支払リース料及び減価償却費相当額 | 3 支払リース料及び減価償却費相当額 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 4 減価償却費相当額の算定方法 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。 | 4 減価償却費相当額の算定方法 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| 所有権移転外ファイナンス・リース取引 (借主側) 1 リース資産の内容 ・有形固定資産 主として、機能性顔料事業、電子素材事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び研究開発用機器(工具器具及び備品)であります。 ・無形固定資産 ソフトウエアであります。 | 所有権移転外ファイナンス・リース取引 (借主側) 1 リース資産の内容 ・有形固定資産 主として、機能性顔料事業、電子素材事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び研究開発用機器(工具器具及び備品)であります。 ・無形固定資産 ソフトウエアであります。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
| 2 リース資産の減価償却の方法 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。 | 2 リース資産の減価償却の方法 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。 |