有価証券報告書-第85期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

男性 11名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (株)
代表取締役社長	-	寳來 茂	昭和35年5月19日	昭和59年4月 平成19年5月 平成19年7月 平成25年4月 平成25年6月 平成25年10月 平成26年6月	当社入社 同大竹事業所長 同執行役員 同専務執行役員 同取締役副社長 同代表取締役副社長 同代表取締役社長(現)	(注)3	1,300
専務取締役	生産本部長	岡 宏	昭和33年9月10日	昭和56年4月	当社入社	(注)3	400
				平成22年3月	同中国事業ビジネス本部長
				平成25年10月	同執行役員
				平成26年6月 平成27年4月 平成27年6月 平成29年7月 平成30年6月	同取締役 同Global Fine Material事業本部長 同常務取締役 同生産本部長(現) 同専務取締役(現)
常務取締役	Global Fine Material事業本部長	長瀬 光範	昭和32年11月25日	昭和55年4月 平成25年4月 平成26年7月 平成28年6月 平成29年7月	伊藤忠商事㈱入社 当社入社 同執行役員 同常務執行役員 同経営管理本部長 同常務取締役(現) 同Global Fine Material事業本部長(現)	(注)3	200
取締役	経営管理本部長	釣井 哲男	昭和36年11月10日	昭和57年4月 平成22年4月 平成26年4月 平成26年7月 平成28年6月 平成29年7月	当社入社 同大竹工場長 同執行役員 同小野田事業所長兼大竹事業所長 同生産本部長 同取締役(現) 同経営管理本部長(現)	(注)3	-
取締役	経営企画室長兼創造本部長	青木 功荘	昭和35年5月5日	昭和60年4月 平成26年4月 平成26年7月 平成28年4月 平成29年4月 平成30年6月	当社入社 同執行役員 同創造本部長 同理事 同経営企画室長兼創造本部長(現) 同取締役(現)	(注)3	-
取締役	-	長谷川 浩二	昭和39年4月17日	昭和63年4月	伊藤忠商事㈱入社	(注)3	-
				平成29年4月 平成29年6月	同工業原料化学品部長(現) 当社社外取締役(現)
取締役	-	水野 隆文	昭和23年2月27日	昭和46年4月 平成8年1月	トヨタ自動車工業㈱(現トヨタ自動車㈱)入社 同技術統括部長	(注)3	-
				平成19年6月	㈱東海理化 専務取締役
				平成23年6月	同顧問
				平成25年7月 平成30年6月	㈱東陽テクニカ 顧問(現) 当社社外取締役(現)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (株)
監査役 (常勤)	-	中川 隆行	昭和28年6月17日	昭和52年4月	コニカ㈱(現コニカミノルタ㈱)入社	(注)4	-
				平成12年1月	当社入社
				平成12年1月	同経営戦略サポート本部知的財産部 法務グループ
				平成20年6月 平成27年6月	同経営管理本部法務グループリーダー(部長) 同常勤監査役(現)
監査役	-	髙野 幹夫	昭和19年3月7日	平成5年1月	京都大学化学研究所 教授	(注)5	100
				平成14年4月	同所長
				平成18年6月	当社社外監査役(現)
				平成19年4月 平成26年4月	京都大学 名誉教授(現) 岡山大学大学院自然科学研究科 客員教授
監査役	-	長谷川 臣介	昭和41年1月8日	平成元年10月	アーサーアンダーセン会計事務所(現有限責任あずさ監査法人)入所	(注)5	-
				平成13年4月	野村證券㈱入社
				平成17年8月	モルガン・スタンレー証券㈱(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券㈱)入社
				平成20年12月 平成29年6月	長谷川公認会計士事務所代表(現) 当社社外監査役(現)
監査役	-	金澤 浩志	昭和54年4月20日	平成16年10月 平成24年11月	弁護士法人中央総合法律事務所入所 Rodyk & Davidson LLP(現Dentons Rodyk)入所	(注)6	-
				平成25年8月	ニューヨーク州弁護士登録
				平成26年1月 平成28年1月 平成30年6月	金融庁監督局総務課 課長補佐 弁護士法人中央総合法律事務所 パートナー(現) 当社社外監査役(現)
				計			2,000

(注)1 取締役長谷川浩二及び水野隆文は、社外取締役であります。
2 監査役髙野幹夫、長谷川臣介及び金澤浩志は、社外監査役であります。
3 平成30年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 平成27年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 平成29年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 平成30年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間