#1 資産の評価基準及び評価方法: 価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
2.デリバティブの評価基準および評価方法
時価法によっております。
3.たな卸資産の評価基準および評価方法
(1) 製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、一部(プロセス機器)の製品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 商品、原材料、仕掛品および貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、一部(プロセス機器)の原材料および仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2021/05/31 16:01
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ただし、一部(プロセス機器)の製品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(b) 商品、原材料、仕掛品および貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ただし、一部(プロセス機器)の製品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 商品、原材料、仕掛品および貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
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#4 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 価証券
・満期保有目的の債券
原価法によっております。
・その他有価証券
(a) 時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
(b) 時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ たな卸資産
(a) 製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、一部(プロセス機器)の製品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(b) 商品、原材料、仕掛品および貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、一部(プロセス機器)の原材料および仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2021/05/31 16:01