	前連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)	当連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日)
減価償却費	2,766	2,461
役員賞与引当金繰入額	218	200

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#2 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
(a) 製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、一部(プロセス機器)の製品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(b) 商品、原材料、仕掛品および貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、一部(プロセス機器)の原材料および仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10年から50年、機械装置及び運搬具ならびに工具、器具及び備品が3年から8年であります。
② 無形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2022/03/30 16:06

#3 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

科目	当期首残高(百万円)	当期増加額(百万円)	当期減少額(百万円)	当期末残高(百万円)
賞与引当金	2,160	2,326	2,160	2,326
役員賞与引当金	273	562	218	616
製品保証引当金	10	1	8	3

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
① 時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
② 時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
2.デリバティブの評価基準および評価方法
時価法によっております。
3.たな卸資産の評価基準および評価方法
(1) 製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、一部(プロセス機器)の製品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 商品、原材料、仕掛品および貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、一部(プロセス機器)の原材料および仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物および構築物が10年から50年、機械及び装置ならびに工具、器具及び備品が3年から8年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2022/03/30 16:06