有価証券報告書-第96期(2025/01/01-2025/12/31)
①戦略
創業以来、一貫して従業員を貴重な財産と捉えてきた当社グループは、「事業の原点は、常に「人」であることを忘れてはならない」とする「人財活用方針」のもと、人財一人ひとりの「幸福度の追求」を起点に、全ての働く人たちがいきいきと、安心して働ける環境を整備し、積極的な挑戦を奨励することで働く人の意欲を高め、イノベーションの創出につなげます。
当社グループのバリューチェーンは高度な技術とお客様やサプライヤーとの人脈によって構築されており、その源泉となるのが人財です。人財へ積極的に投資することで技術、人脈の進化を促進し、持続的な付加価値の創出を実現します。
バリューチェーンの最適化を通じ、当社のパーパスである「社会の期待に化学で応える」を実現します。
(TOKにおける価値創出のありかた)
当社は、当社グループのバリューチェーンを構築する技術や人脈の源泉となる人財へ積極的に投資することで、持続的な付加価値の創出を実現します。この実践度合いを定量的に測る指標として価値創出力を設定し、モニターしていきます。価値創出力とは、付加価値額を人件費で除したものです。
分母である人財への投資を拡大し、分子である付加価値を高め、継続的に高い価値創出力を維持することで、当社のパーパス「社会の期待に化学で応える」を実践します。
(エンゲージメントの向上)
従業員を貴重な財産と捉えてきた当社グループは、全ての働く人がいきいきと、安心して働ける環境を整備するため、「社員エンゲージメント」および「社員を活かす環境」という2軸での調査を活用し、課題の特定と施策の立案・実行といったPDCAサイクルを回す活動を行っています。「tok中期計画2027」では、この2軸の結果を構成する9設問の平均値を「従業員エンゲージメント」と定義し、2027年には2024年比で5.4ポイントの向上を目標として掲げています。
当社では、「人財」を付加価値創出の源泉と位置付け、直近10年にわたり毎年2～5%程度の賃上げを継続してきました。特に2022年以降は3年連続で5%超の賃上げを実施しています。人財獲得の観点では、国内人財のさらなる強化策として「処遇維持を伴う65歳定年制度」の運用を開始しました。当社のシニア人財が蓄積してきた技術・ノウハウといった知的資本は今後の事業戦略においても大きな付加価値を創出すると考えています。また、1人当たり教育研修費も近年大幅に増加しており、2024年には生産性向上を目的としたDXレディネス研修を導入し、役員・国内従業員の3分の1以上にあたる500名超が受講しています。今後も「挑戦する人の可能性を厚く支援する」という人財本部活動方針のもと、当社グループのさらなる成長と企業価値向上に資する教育・研修については、惜しみなく投資していく所存です。加えて、「ほめる文化」の浸透に向け表彰制度を拡充しています。優れた研究開発を表彰する「向井技術賞」は賞金額を競合ベンチマーク以上で維持しており、また技術・開発以外の分野を対象とする「TOK SHINKA AWARD」をグローバル展開することで、モチベーション向上と、グローバル競争力の強化に寄与しています。このような取組みを受け、2025年のエンゲージメント調査結果は、2024年に対して1.9ポイント向上し、2027年の目標に向け好調にスタートすることができました。今後も、グループ一丸となって「皆がいきいきと誇りをもって働ける」環境整備と働きがいの向上を推進してまいります。
経営ビジョン「豊かな未来、社会の期待に化学で応える“The e-Material Global Company™”」を実践する当社グループは、これら一連の取り組みを通じ、組織活性化の促進と企業風土を醸成することで、エンゲージメントが高まり、新しい付加価値を創出するという好循環につなげていきます。
(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)
事業環境における機会とリスクの双方が極大化するなか、今後も当社グループがパーパス「社会の期待に化学で応える」を実践し続けていくためには、多様な見識や価値観、専門性を活かしたイノベーションの創出やリスク対応が必須となることから、「ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン」の方針を今後も堅持いたします。
当社における女性管理職比率は、これまでの女性人財の採用・定着・管理職への登用の取組みが結実し、5.2%と過去最高となりました。また、2023年に導入した海外派遣配偶者同行休業制度の利用者数も増加傾向にあり、さらなる女性活躍へ向けた風土/仕組みづくりが着実に進んでいます。
男性育児休職制度の取得率も直近で加速度的に増加し、高い水準を維持しています。引き続き、ジェンダーによらず仕事と育児が両立しやすい職場環境の整備を進めていきます。
当社は、これらの取組みにより、組織の意思決定にかかわる女性従業員の増加を図ることで、多様な価値観に基づくイノベーションの創出と競争力の強化を実現します。
創業以来、一貫して従業員を貴重な財産と捉えてきた当社グループは、「事業の原点は、常に「人」であることを忘れてはならない」とする「人財活用方針」のもと、人財一人ひとりの「幸福度の追求」を起点に、全ての働く人たちがいきいきと、安心して働ける環境を整備し、積極的な挑戦を奨励することで働く人の意欲を高め、イノベーションの創出につなげます。
当社グループのバリューチェーンは高度な技術とお客様やサプライヤーとの人脈によって構築されており、その源泉となるのが人財です。人財へ積極的に投資することで技術、人脈の進化を促進し、持続的な付加価値の創出を実現します。
バリューチェーンの最適化を通じ、当社のパーパスである「社会の期待に化学で応える」を実現します。
(TOKにおける価値創出のありかた)
当社は、当社グループのバリューチェーンを構築する技術や人脈の源泉となる人財へ積極的に投資することで、持続的な付加価値の創出を実現します。この実践度合いを定量的に測る指標として価値創出力を設定し、モニターしていきます。価値創出力とは、付加価値額を人件費で除したものです。
分母である人財への投資を拡大し、分子である付加価値を高め、継続的に高い価値創出力を維持することで、当社のパーパス「社会の期待に化学で応える」を実践します。
(エンゲージメントの向上)
従業員を貴重な財産と捉えてきた当社グループは、全ての働く人がいきいきと、安心して働ける環境を整備するため、「社員エンゲージメント」および「社員を活かす環境」という2軸での調査を活用し、課題の特定と施策の立案・実行といったPDCAサイクルを回す活動を行っています。「tok中期計画2027」では、この2軸の結果を構成する9設問の平均値を「従業員エンゲージメント」と定義し、2027年には2024年比で5.4ポイントの向上を目標として掲げています。
当社では、「人財」を付加価値創出の源泉と位置付け、直近10年にわたり毎年2～5%程度の賃上げを継続してきました。特に2022年以降は3年連続で5%超の賃上げを実施しています。人財獲得の観点では、国内人財のさらなる強化策として「処遇維持を伴う65歳定年制度」の運用を開始しました。当社のシニア人財が蓄積してきた技術・ノウハウといった知的資本は今後の事業戦略においても大きな付加価値を創出すると考えています。また、1人当たり教育研修費も近年大幅に増加しており、2024年には生産性向上を目的としたDXレディネス研修を導入し、役員・国内従業員の3分の1以上にあたる500名超が受講しています。今後も「挑戦する人の可能性を厚く支援する」という人財本部活動方針のもと、当社グループのさらなる成長と企業価値向上に資する教育・研修については、惜しみなく投資していく所存です。加えて、「ほめる文化」の浸透に向け表彰制度を拡充しています。優れた研究開発を表彰する「向井技術賞」は賞金額を競合ベンチマーク以上で維持しており、また技術・開発以外の分野を対象とする「TOK SHINKA AWARD」をグローバル展開することで、モチベーション向上と、グローバル競争力の強化に寄与しています。このような取組みを受け、2025年のエンゲージメント調査結果は、2024年に対して1.9ポイント向上し、2027年の目標に向け好調にスタートすることができました。今後も、グループ一丸となって「皆がいきいきと誇りをもって働ける」環境整備と働きがいの向上を推進してまいります。
経営ビジョン「豊かな未来、社会の期待に化学で応える“The e-Material Global Company™”」を実践する当社グループは、これら一連の取り組みを通じ、組織活性化の促進と企業風土を醸成することで、エンゲージメントが高まり、新しい付加価値を創出するという好循環につなげていきます。
(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)
事業環境における機会とリスクの双方が極大化するなか、今後も当社グループがパーパス「社会の期待に化学で応える」を実践し続けていくためには、多様な見識や価値観、専門性を活かしたイノベーションの創出やリスク対応が必須となることから、「ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン」の方針を今後も堅持いたします。
当社における女性管理職比率は、これまでの女性人財の採用・定着・管理職への登用の取組みが結実し、5.2%と過去最高となりました。また、2023年に導入した海外派遣配偶者同行休業制度の利用者数も増加傾向にあり、さらなる女性活躍へ向けた風土/仕組みづくりが着実に進んでいます。
男性育児休職制度の取得率も直近で加速度的に増加し、高い水準を維持しています。引き続き、ジェンダーによらず仕事と育児が両立しやすい職場環境の整備を進めていきます。
当社は、これらの取組みにより、組織の意思決定にかかわる女性従業員の増加を図ることで、多様な価値観に基づくイノベーションの創出と競争力の強化を実現します。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
