建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。但し、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2016/02/26 16:54

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)	当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日)
建物及び構築物	101千円	-千円
機械装置及び運搬具	-千円	124千円

2016/02/26 16:54

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)	当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日)
建物及び構築物	235千円	445千円
機械装置及び運搬具	6,387千円	2,958千円

2016/02/26 16:54

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)	当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具有形固定資産の「その他」解体費用	13,259千円5,351千円55千円-千円	7,246千円3,472千円320千円27,133千円

2016/02/26 16:54

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 金沢工場 変電設備 61,700千円
機械及び装置 金沢工場 窒素発生装置 126,954千円

2016/02/26 16:54

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。但し、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)
定額法。なお、償却年数については、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/02/26 16:54